株式投資とは？

株式投資とは、企業が発行している株式を購入してその企業の株主になることをいいます。

株主になればその企業の業績に応じた配当金を受け取ることができます。

また株価の値上がりを目的に株式を購入する場合もあり、購入時と売却時の株価の差が利益となります。

株価は企業の業績や社会情勢などによって毎日変動しているので、購入した時よりも値上がりした時に売ることが出来れば大きな利益を出すことができます。

その一方で購入した時よりも値下がりしてしまう場合も多く、大きな損失を被ってしまうこともあると、保険の営業職からプログラマーに転職した岩本譲二さんは言います。

株式投資を始めるには、まず証券会社など取引する口座を準備する必要があります。

色々な証券会社があるのでどこを選べばいいのか迷ってしまうという人も多いと思いますが、最近ではパソコンやスマートフォンなどで取引を行うネット証券が人気です。

ネット証券は一般的な証券会社に比べて、取引手数料が格安に設定されている場合がほとんどです。

株式の売買に関するサービスなどはそれぞれのネット証券によって異なるので、使い勝手の良さやコンテンツの充実度などで選ぶこともできます。

資金を運用する方法には銀行預金もありますが、銀行預金だけでは大きな利益を上げることはできません。

日本の銀行預金の金利は低く、その状況が長く続いています。

株式投資の場合には保有している株式が値上がりすれば、資産を増やすことができます。

配当金の利回りも銀行預金よりも良い企業が多いという特徴もあります。

ただし銀行預金であれば、銀行が破綻した場合でも1000万円までなら元本と利息は保障されています。

株式の場合には企業が倒産してしまった場合、元本は保証されないので保有している資産がゼロになってしまうことがあります。

そういった意味では銀行預金よりもリスクが高い投資方法といえます。

短期投資のメリットとデメリット

株式投資には投資する期間によって、短期投資や長期投資があります。

短期投資は短期間に株式を売買する投資方法で、一日のうちに株式を売買するデイトレードもその1つになります。

株価が少しでも値上がりしたらすぐに売却し、細かく利益を積み重ねていくのが短期投資の投資スタイルになります。

個人投資家の中には、デイトレーダーとして大きく稼いでいる人もいます。

長期投資は数年単位で株式を保有する投資方法のことをいいます。

長期投資に必要な期間は明確に決まってはいませんが、3年以上株式を保有していることを長期投資と呼ぶことが多いようです。

長期投資では株価の上下に一喜一憂せずに、じっくりと見守る姿勢が重要になります。

短期投資では企業の業績や将来性などは考慮せずに、短期間の値動きに対して投資を行うことになります。

値動きが大きい株式に投資する方が、あまり値動きなない株式に比べて利益を得る確率が高いといえます。

ただし短期投資をする際には、株式市場が開いている間に株価の値動きを細かくチェックする必要があります。

株価が値下がりした場合などに損失を出来るだけ少なくする損切りをする必要も生じます。

また上がるかもしれないと思っているうちに、どんどん損失が膨らんでしまうこともあるからです。

少し値下がりしただけでショックを受けてしまったり、損失が出ている時に思い切って売却することが出来ないといった人はあまり短期投資に向いていないかもしれません。

株式市場が開いているのは平日の昼間なので、仕事を持っているサラリーマンなどは行いづらいというデメリットもあります。

長期投資のメリットとデメリット

一方の長期投資は株価の値動きを細かくチェックする必要はないので、他に仕事を持っていても行いやすい投資方法です。

長期投資で重要なのは銘柄選びで、将来値上がりするであろう株式を見分けられるかどうかがポイントになります。

長期保有していた株式が思うように値上がりしなければ、損失を被ってしまいます。

それから長期投資では長期間株式を保有することになるので、配当金をもらうことができます。

配当金を目当てに長期投資を行う場合には、配当利回りが良い銘柄を選ぶのがおすすめです。

長期投資のデメリットをあげると、結果が出るまでに時間がかかることがあります。

株価は上がり続けることはなく、大きく値上がりすることもあれば値下がりすることもあるのが一般的です。

大きく値下がりした時にがっかりせずに、長期的に保有しつづけることが大切になります。

株式投資を行っている人の中には、株主優待を目当てに始めたという人も多くいます。

株主優待とは株主に対する優待制度で、自社製品を送ったり自社のサービスに使用できる割引券や優待券を送ったりします。

まとめ

食品や日用品などを製造している企業の場合には、自社製品の詰め合わせを送ることが多くあります。

地方企業の場合には、その地方の特産品を株主優待として株主に送ることもあるようです。

一般消費者を顧客対象にしない素材メーカーや機械メーカーなどでは、汎用的なギフト券などを送ることが多くあります。

最終更新日 2025年6月10日